IT業界にはさまざまな開発形態が存在しますが、特に混同されやすいのがSES（システムエンジニアリングサービス）、受託開発、自社開発の3つです。
これらは「どこで働くか」ではなく、契約形態・責任範囲・プロジェクトへの関わり方が大きく異なります。
本記事では、それぞれの定義や特徴、メリット・デメリットを整理し、違いを明確に解説します。
SES（システムエンジニアリングサービス）とは
定義
SESとは、クライアント企業のシステム開発や運用・保守などの業務に対し、外部のエンジニアが一定期間参画し、技術力を提供する契約形態です。
契約は準委任契約（または委任契約）として締結されるケースが多く、エンジニアはクライアントのプロジェクトに参加しながら業務を遂行します。
特徴
契約形態
SESでは、エンジニアの稼働時間や工数に応じて報酬が支払われる「時間単価制（工数精算）」が一般的です。
単価はスキルレベルや経験年数、市場需要などをもとに決定されます。
責任範囲
SESは請負契約とは異なり、「成果物の完成」を約束する形態ではありません。
そのため、プロジェクト全体の進行管理や最終的な成果物に対する責任は、原則としてクライアント側が担います。
一方で、SES提供企業やエンジニアにも、業務を適切に遂行するための善管注意義務があり、責任がまったくないわけではありません。
柔軟性
必要なスキルを持つエンジニアを、必要な期間だけ確保できる点が大きな特徴です。
プロジェクトの立ち上げや人員不足の解消など、柔軟な人材活用が可能です。
メリット
- 即戦力となるエンジニアを短期間で確保できる
- 採用コストや教育コストを抑えられる
- プロジェクト規模に応じて人員調整がしやすい
デメリット
- プロジェクト管理をクライアント側で行う必要がある
- 長期化するとコストが高くなる場合がある
- エンジニアの定着やノウハウ蓄積がしにくい
受託開発とは
定義
受託開発とは、クライアントがシステム開発の一部または全体を外部企業に依頼し、完成した成果物を納品してもらう契約形態です。
受託企業は、要件定義・設計・開発・テスト・納品までを一貫して担当します。
特徴
契約形態
請負契約として締結されることが多く、プロジェクト単位で費用と納期を定める固定価格契約が一般的です。
要件が不確定な場合は、準委任契約として進めるケースもあります。
責任範囲
成果物の完成責任や品質責任は受託企業側にあります。
契約内容に適合しない場合は、契約不適合責任が問題となることもあります。
スコープ管理
開発範囲や仕様が明確に定義されており、契約内容に基づいた対応が求められます。
メリット
- 成果物に対する責任が明確で安心感がある
- 費用と納期が事前に把握しやすい
- 社内に開発体制がなくてもシステム導入が可能
デメリット
- 仕様変更が発生すると追加費用や納期延長が生じやすい
- クライアント側の関与が少ないと、認識齟齬が起きる可能性がある
自社開発とは
定義
自社開発とは、企画から設計・開発・運用までを自社のリソースを中心に行う開発形態です。
自社サービスや自社プロダクトの開発を目的とするケースが多く、事業戦略と密接に結びついています。
特徴
プロジェクト管理
すべての工程を自社でコントロールできるため、意思決定が早く、柔軟な開発が可能です。
リソース確保
社内エンジニア、デザイナー、PMなどが中心となります。
必要に応じて一部業務を外部に委託するケースもありますが、主導権は自社にあります。
イノベーション
技術やノウハウが社内に蓄積され、新規事業やサービス改善に活かせます。
メリット
- 自社のビジョンに沿った開発ができる
- 技術力やノウハウが社内資産として残る
- 長期的に競争優位性を築きやすい
デメリット
- 人材確保や育成にコストと時間がかかる
- スキル不足の場合、開発スピードが低下する
- 初期投資が大きくなりやすい
SES・受託開発・自社開発の違いまとめ
- SES
人材・技術力を提供する形態。柔軟性は高いが、プロジェクト管理はクライアント側が担う。 - 受託開発
成果物を納品する契約形態。責任範囲が明確で管理しやすいが、仕様変更に弱い。 - 自社開発
すべてを自社でコントロール可能。自由度は高いが、リソース確保が課題となる。
それぞれに向き・不向きがあるため、プロジェクトの目的、予算、スピード感、社内体制を踏まえて最適な形態を選択することが重要です。
以上、SESと受託開発と自社開発の違いについてでした。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
